【見通し】株式明日の戦略 イエレン発言は波乱の幕を開けるか

29日の日経平均は3日ぶり反落。配当落ちの影響で下げて始まるも、下値は堅くプラスに転じる場面もあった。ただ、積極的に上値を取りに行く動きも乏しく、後場にかけては小動きが続いた。三井不や住友不など不動産株が強い動き。決算が好感されたニトリのほか、ファストリやセブン&アイなど小売株も堅調な動きとなった。主力は目立った動意に乏しいなか、サン電子やモルフォ、グリーンペプタイドなどが商いを伴って大幅上昇となった。一方、3メガバンクのほか、武田やアステラスなど医薬品株が軟調に推移した。

 東証1部の騰落銘柄数は値上がり789/値下がり1061と売りが優勢。政府の待機児童解消に向けた政府の緊急対策を手がかりに、JPHDやサクセスHDなど保育関連銘柄が急騰、幼児活動研究会はストップ高まで買われた。ノーリツ鋼機子会社によるTOBに賛同の意を示したジーンテクノが大幅高となったほか、上方修正発表のKTKなどが値を飛ばした。一方、業績下方修正発表のバイテックHDやミクロン精密が大幅安。前引け後に決算を発表したライトオンは上方修正に増配と業績好調が確認できたものの、当面の材料出尽くし感から後場に大きく売られる展開となった。

 日経平均は30円安とマイナスで終えたが、配当落ち分を考慮すると実質的にはプラスで、プラス圏には届かなかったが弱い動きではない。あすはイエレンFRB議長の講演を受けた米国株やドル円の動向が大きく注目される。直前のFOMCでは今年の利上げのペースは緩やかになるとの見方が示され、ドル安・円高の流れが強まった。一方直近では、4月利上げを示唆する連銀総裁発言が相次ぎ、ドル高・円安に傾きつつある。足元の基調としては円安方向への勢いが強まっており、週後半に3月米雇用統計を控えていることなどを鑑みると、仮にイエレン氏の発言が円高を誘因しても一時的となる可能性は高い。逆に円安に導く発言などがあれば、為替が日本株を持ちあげる展開も期待できる。日経平均はここしばらく上にも下にも行きづらい地合いが続いており、早晩上下どちらかに大きな動きが出てくる可能性がある。為替が円高に大きく振れた場合、ドル円は25日線がサポートとなるか、また円安に振れた場合は、日経平均が3月14日につけた高値17291円を上回ることができるかどうかに注目しておきたい。

・提供 DZHフィナンシャルリサーチ

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